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2006年11月16日 |
応用編-20 「みなし エンティティ」 の リレーションシップ |
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2011年 10月16日 補遺 |
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いま、「黒本」 を読み返してみて、以下の 2点が論点になると思う。 （1）
「みなし エンティティ」 は、派生元以外に リレーションシップ
と関与しない。 「みなし エンティティ」 （以下、VE と略称） は、或る個体の性質なかに、ほかの個体の性質が混入しているときに生成される。そして、個体とは、TM （Ｔ字形 ER手法） では、以下のように定義されている。 個体 （entity） である ＝ Df 認知番号を付与されている対象である。 そして、個体は、event と resource という 2つの クラス に細分される。 event である ＝ Df 性質として 「日付」 が帰属する。 resource である ＝ Df event 以外の entity である。 ｛従業員番号、従業員名称、... 入社日｝. TM の定義では、「入社日」 は 「入社」 という event に帰属する性質とされ、「従業員」 の resource には帰属しないとされる。ただ、「入社」 に対して認知番号が付与されていないので、「入社」 は、「従業員」 に対する VE として記述される。 ｛従業員番号、従業員名称、...｝. さて、企業 （会社 コード を認知番号とする entity、法的実体） では、資本金は帰属する性質なのかどうかという点を考えてみる。「常識的に考えれば」、法的実体である企業は資本金がなければ成立しないので、資本金は企業に帰属する性質であると判断できる。しかし、資本金をはじめとする 「財務情報 （与信判断）」 を企業の VE として扱うこともできる。あるいは、資本金は、発起人と株主とのあいだ （関係） のなかで成立する投下資金として考えることもできる。 個体 「そのもの-の」 性質かどうか、あるいは、個体が ほかの個体 「に-対して」 作用したときの性質かどうか を判断することは、ことさように 難しい。そのために、性質 （個体に帰属する性質および VE として扱う性質） を生成するための 「一般手続き （文法）」 を私 （佐藤正美） は示すことができなかった。個体 「そのもの-の」 性質かどうかは、とりあえず、語-言語の使いかたを参考して判断するしかなかった。たとえば、「入社日」 は、形態素 （語構成） として、「入社. 日」 というふうに考えて、「入社」 に帰属する性質とする、と。そして、いっぽうで、個体が正規形になっているかどうかは、「S-P （主語-述語）」 を単位にして、1つの主語 （認知番号） に対して、述語 （性質） が 「1-対-1」 の関数従属性を実現している連言式になっていなければならない、と。 言い換えれば、1つの認知番号に対して、性質
（述語） が 「1-対-1」
の関数従属性を示しても、その個体 「そのもの-の」
性質として帰属しないなら──「語-構成」
上、その個体とちがう定義域を走る値として判断されるなら──、VE
として扱う。 VE の妥当性は、意味論上、指示規則のなかで判断するしかない。すなわち、｛従業員番号 (R)、入社日｝ は、（合意して指示できる認知番号を付与されていないけれど、） 「入社」 という event を 「言及する」 というふうに判断できる。VE が、event あるいは resource を言及するのであれば、VE に対して、関係文法を適用しても良いのではないかとも思われる。しかし、そう単純にはいかない。1つの resource のなかに、ほかの resource が混入している現象として、以下を考えてみる。 ｛地域
コード、地域名称、...｝. 取引先には、出荷先と納入先という
2つの
「意味」 が使われているとする--たとえば、取引先
コード の値のなかで、S
が使われていれば出荷先で、D
が使われていれば納入先とする。 ｛地域
コード、地域名称、...｝. さて、VE （納入先） にも、resource の文法を適用すれば、以下の構成となる。 ｛地域
コード、地域名称、...｝. 再度、以下を考えてみる。 ｛地域
コード、地域名称、...｝. そして、取引先と対照表に対して、それぞれ、VE （納入先） を作る。 ｛地域
コード、地域名称、...｝. この構成は、取引先の
VE
（納入先）
に対して、resource
の文法を適用した構成と同じになる。 ほかにも、以下を考えてみる。 ｛地域
コード、地域名称、...｝. 請求書番号に関与した取引先 コード (R) は、取引先 の VE （納入先） であるとする。たとえ、そうだとしても、取引先 の resource が請求書に関与すれば、（請求書を送る宛先としての） 取引先の 「意味」 は 「納入先」 として 「解釈」 されるはずである。したがって、以下の構成でよい。 ｛地域
コード、地域名称、...｝. TM は、まず、意味論上、指示規則を使って、個体が認知される。次に、認知された個体を起点にして、構文論上、関係文法を使って、構成を作る。ただ、意味論 （指示規則） を前提にして個体を定義しているので──event の性質として、「日付」 が帰属するという定義を導入しているので──、resource 的性質と event 的性質が混入している状態は、定義に反する。たとえば、その典型的な事態として、｛従業員番号、従業員名称、... 入社日...｝ を示すことができる。定義に反しないように、entity を整えるために導入された手段が VE であって、VE は個体を認知するための手段として導入された訳ではない。したがって、「個体を認知するために導入された訳ではない」 VE に対して関係文法を適用することは妥当ではない。 ちなみに、認知番号に付与される値を判断して--たとえば、取引先 コード の値のなかで、S が使われていれば出荷先で、D が使われていれば納入先とするように--、VE を作ることは、TM の文法にはない。この点に関しては、以下の 2つの エッセー を参照されたい。 （1） 101 ページ （形式的 サブセット 化と実質的 サブセット 化） （2） 325 ページ （バリデーション・ルール の対照表）
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[ 補遺 ] （2011年10月16日） 取り立てて補足説明は要らないでしょう。 |
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