「論理 テ゛ータヘ゛ース 論考」 を執筆した目的は、前回の補遺 （2月 1日） に記したように、TM （Ｔ字形 ER手法） を意味論・構文論の観点から再検討することであった。意味論の観点というのは、TM の前提を （「写像理論」 を捨て、） 「言語 ケ゛ーム」 に転回することであり、構文論の観点というのは、（「関数従属性」 を使わない--N項関係の 「関係 （関数）」 を使わない--で、） 意味論を前提にした TM の 「関係文法」 が無矛盾であるかどうかを調べることであった。

　理論は、いくつかの命題を前提にして、それらの命題だけを用いて構成される。TM （Ｔ字形 ER手法） では、まず、以下が 「公理 （仮定）」 とされている。

　　（1） entity である ＝ _Df 認知番号を付与された対象である。
　　（2） entity は、event と resource に類別される。
　　　　（2）-1　event である ＝ _Df 性質として 「日付 （取引日）」 が帰属する。
　　　　（2）-2　resource である ＝ _Df event 以外の entity である。

　しかも、理論は、いくつかの選ばれた前提 （公理） を使って （論理の飛躍がないように） 導き出されなければならない。TM （Ｔ字形 ER手法） では、（上述した公理を起点にして、） 以下の 「関係文法」 を使って、「構造」 を作る。

　　（1） 「resource 対 resource」 は、対照表を作る。
　　（2） 「event 対 resource」 は、resource の認知番号を event に転記する。
　　（3） 「event 対 event」 は、
　　　　（3）-1　「1-対-複数」 なら、先行 event の認知番号を 後続 event に転記する。
　　　　（3）-2　「複数-対-1」 なら、対応表を作る。
　　（4） 「再帰」

　TM （Ｔ字形 ER手法） の語彙 （entity）・文法 （関係文法） が、構文論上、無矛盾であるかどうかを調べるのが 「論理 テ゛ータヘ゛ース 論考」 の目的であったが、その語彙 （entity） は、意味論上、（「写像理論」 を捨て、） 「言語 ケ゛ーム」 の 「合意」 概念を前提にするように転回した。すなわち、entity の定義を、「合意」 概念を前提にするように修正した。そうしなければ、コート゛ 体系を使って、事業過程・管理過程のなかで、「意味」 が伝達されることを説明できない。「合意」 概念を前提にするということは、システム・エンシ゛ニア の認知力 （理解力） に頼らないことを狙っている。「合意」 概念が システム・エンシ゛ニア の認知力を、どのようにして除去できるのかという点は、（「論理 テ゛ータヘ゛ース 論考」 のあとで出版した） 「赤本」 のなかで、ホ゜ハ゜ー 氏の 「第三世界」 概念を援用して説明した。

　公理 （仮定） とした entity を、意味論上、「event と resource」 に切り離したが、矛盾 （A∧¬A） が起こらないように、event を定義して、resource は 「event の補集合」 として定義している。当然ながら、「resource」 を定義して、「event」 を補集合として定義することもできたが--たとえば、「resource」 は 「日付が帰属しない」 性質の個体であり、「event」 は、「resource の補集合」 であると--、定義として、「event」 を起点にした理由は、現実に起こる現象が 「生起する事態」 として認知されるから （そして、その事態に対して、「持続して存在する」 個体が関与するから）。この考えかたは、（ウィトケ゛ンシュタイン 氏が 「論理哲学論考」 のなかで事実・事態・名辞を示した考えかたを、当初、前提にしていたが、） 最終的には、意味論上、ホワイトヘット゛ 氏の 「形而上学」 を参考にして整えた （「赤本」 のなかで、それを説明している）。

　TM （Ｔ字形 ER手法） では、entity を起点にして、「関係文法」 を使って、「構造」 （対照表、対応表、再帰表） を作る--TM'　では、意味論を さらに強く適用して、「みなし」 概念を導入している。TM は、「関係文法」 を破って 「構造」 を作ることを禁則にしている。したがって、「構造」 は、かならず、「関係文法」 を適用した証明木 （proof tree） として記述される。言い換えれば、「構造」 は、かならず、語彙と文法を前提にして、証明できる。
　数学的な関数従属性を使わない TM の「関係文法」 が妥当かどうかを再検討するのが 「論理 テ゛ータヘ゛ース 論考」 の目的であった。

　個体を認知する哲学には、以下の 2つがある。

　　（1） 関係主義 （関係が一次的であって、個体を関係のなかで変数として扱う）
　　（2） 実体主義 （個体が一次的であって、関係は個体のあいだに成立する現象として扱う）

　コット゛ 関係 モテ゛ル は、（個体が すでに記号化されているという前提に立っているが、） 基本的には、関係主義である。TM は、個体の認知に対して、「合意」 概念を適用したので--コート゛ 体系を前提にして、認知番号を付与された対象を entity としているので--、どちらかと言えば、個体を最初に認知する実体主義に近い--「どちらかと言えば」 というふうに、歯切れの悪い言いかたをした理由は、TM は、語-言語を対象にしているので、現実的世界の個体を直接に対象にはしていないから。したがって、TM は 「命題論理」 （文を単位として 「構造」 を考える） を前提にしている。「1つの複文は、有限個の単文に解体できる」 という考えかたは、TM の根底の思想になっている。この考えかたを実際に適用したのが 「情報-仕訳法」 （かつて、「命題論理方式」 と云っていたやりかた） である。すなわち、1つの 「情報 （複文）」 を、いくつかの単文 （entity） に仕訳するやりかたである。

　entity は、述語の 「連言 （AND）」 として記述される。すなわち、｛a₁∧a₂∧...∧a_n｝ として、たとえば、｛従業員番号、従業員名称、...｝。このときに、認知番号を primary-key として考えて、ほかの述語を primary-key に対する関数従属性とは考えていない点に注意されたい。しかじかの述語が、しかじかの entity の性質として 「帰属」 するかどうかという点は、entity の定義と 「ことば の使用」 のなかで判断されると、TM は考えている。たとえば、以下の例を考えていただきたい。

　　｛従業員番号、従業員名称、...入社日、...｝.

　関数従属性の観点に立てば、入社日が、従業員の述語として記述されることは正しい。しかし、TM では、「定義」 に従って--「日付」 が帰属する entity は 「event」 であって 「resource」 ではないとされるので--、入社日は、従業員のなかに帰属しない。なぜなら、入社日は、「入社」 という事象 （「event」） に帰属する性質だから。あるいは、以下の例を考えていただきたい。

　　｛商品番号、商品名称、...単価、...｝.
　　｛受注番号、受注日、受注数、...単価、...｝.

　「単価」 という述語は、商品にも受注にも帰属する可能性を帯びている。すなわち、「商品単価」 であれば 「正価 （正札）」 を示し、「受注単価」 であれば 「時価 （受注のつど、単価が変わること）」 を示している。したがって、しかじかの性質が、しかじかの entity に帰属するかどうかという点は、定義および 「ことば の使いかた」 を判断規準にするしかない。

　TM は 「命題論理」 を前提にしているが、（TM に対して、意味論を さらに強く適用した） TM' は 「述語論理」 を適用している。TM' は、TM の体系に対して、「みなし」 概念を導入した体系である。「みなし」 概念には、「みなし entity」 と 「みなし スーハ゜ーセット （概念的 スーハ゜ーセット）」 がある。「みなし entity」 とは、「TM の文法上では entity として認知されていないが、entity として 『みなす』 考えかた」 である。たとえば、上述した 「入社日」 は、（従業員には帰属しないが、） 「入社」 という 「event」　を認知するための 「入社番号 （あるいは、入社 コート゛）」 は、たぶん、コート゛ 体系には記述されていないので、「入社」 event を entity としてみなすために、「共通の性質」 を 1つの外延 （セット） として作る。

　　｛従業員番号、従業員名称、...｝.
　　｛従業員番号 (R)、入社日、...｝.

　ただし、｛従業員番号 (R)、入社日、...｝ は、正確に言えば、数学的な セット ではない点に注意されたい。

　entity を作るために、「命題論理」 を使うが、「命題論理」 は、主語 （entity） のあいだに成立する 「関係」 を記述することができない。たとえば、S₁ is on S₂ とか S₁ is between S₂ and S₃ とか S₁ is greater than S₂ とか。そのために、entity を 「命題論理」 を使って認知して、entity のあいだに成立する関係を記述するために、TM は、以下の「関係文法」 を示した。

　　（1） 「resource 対 resource」 は、対照表を作る。
　　（2） 「event 対 resource」 は、resource の認知番号を event に転記する。
　　（3） 「event 対 event」 は、
　　　　（3）-1　「1-対-複数」 なら、先行 event の認知番号を 後続 event に転記する。
　　　　（3）-2　「複数-対-1」 なら、対応表を作る。
　　（4） 「再帰」

　前述したが、この 「関係文法」 が妥当かどうかを再検討するのが 「論理 テ゛ータヘ゛ース 論考」 の目的であった。

　ウィトケ゛ンシュタイン 氏の 「哲学探究」 が示した 「規則」 に関する考えかたは、上述した説明のみでは理解できないかもしれない。かれの 「規則」 に関する考えかたは、本 ホームヘ゜ーシ゛ の 「ヘ゛ーシックス」 でも述べているので、参照して下さい （424ヘ゜ーシ゛ と 428ヘ゜ーシ゛）。

　Ｔ字形 ER手法は、当初、ウィトケ゛ンシュタイン 氏の 「写像理論」 を手本にして作られた。その 「写像理論」 を Ｔ字形 ER手法の技術として、どのように使ったかという点は、「黒本」 の 132ヘ゜ーシ゛ から 138ヘ゜ーシ゛ に亘って記述されている--特段、132ヘ゜ーシ゛・133ヘ゜ーシ゛ が、「写像理論」 とＴ字形 ER手法との対応を記述している。

　ウィトケ゛ンシュタイン 氏自身は、「要素命題」 を具体的に考えてはいなかったし、かれの示した考えかたは、「理想的な人工言語」 を前提にしていた。かれの 「論理哲学論考」 のなかに綴られている以下の文は、読解しにくい文 （難解な文） である。[ なお、以下の訳文は、坂井秀寿氏の訳である （「論理哲学論考」、法政大学出版局）。]

　　3・1432
　　「複合記号 'aRb' は、『a が b に対して、関係 R にある』 ということを語っている。」 これは正しくない。
　　「『'a' は 'b' に対して、ある関係にある』 ということは aRb ということを語っている。」 これが正しい。

　　3・144
　　状況を記述することはできる。だが、それを名ざすことはできない。

　3・1432 のなかで、引用符 （'） を使って記述されている a とか b とか aRb は、記号 （言語） として記述された対象を指示しているのではなくて、記号 （言語） そのものを対象としている。以上の文が示していることは、われわれは対象 （名辞） の 「配列のしかた」 を記号で示すことはできないのであって、それを実際の文のなかで読み取るしかないということである。すなわち、現実の事態と （それを記述した） 文のあいだには、なんらかの射が成立しているが、現実的事態の配置と文 （記号） の配列のあいだには、双射 （あるいは、もっと、拡大して、全単射） が成立しないことを言っている。3・1432 は、解釈次第では、かれが中期・後期に示した 「文法」 と 「モテ゛ル 探しの否定」 を暗示しているとも言える。

　さて、Ｔ字形 ER手法は、当初、3・1432 を手本にして、事態 （関係） を対照表で記述することにした。そして、ウィトケ゛ンシュタイン 氏が 「事態」 を 「要素命題」 としたように、対照表を 「要素命題」 として考えた （ただし、ウィトケ゛ンシュタイン 氏は、「理想的な人工言語」 のなかで、「要素命題」 の具体例を考えてはいなかった）。Ｔ字形 ER手法では、当初、「要素命題」 のなかで示される関係は、「情報 （複文）」 のなかで読み取ることにした。そして、「事態」 の成立・不成立を示す 「真理値表」 として、対照表を考えていた。Ｔ字形 ER手法は、（「論理 テ゛ータヘ゛ース 論考」 を執筆して、意味論・構文論の検討をして、） 「赤本」 のなかで、TM および TM' として整えられたが、対照表の 「真理値表」 的性質は変わってはいない。すなわち、Ｔ字形 ER手法の正規形 （標準形） として、以下の主選言標準形を導入した。

　　　　（p∧q）∨（p∧¬q）∨（¬p∧q）∨（¬p∧¬q）.

　主選言標準形を正規形として導入したので、（コット゛ 関係 モテ゛ル が、当初、懸案事項にしていた） 「null」 （事態の不成立） を簡単に対応することができた--ただし、名辞 （entity） そのもの-のなかに生じる 「null」 は、サフ゛セット 概念を使って排除する。

　主選言標準形を正規形としたので、舞台うらを明かせば、Ｔ字形 ER手法は、（公表する直前まで、） entity のあいだでは、かならず、対照表を作ることにしていた。すなわち、resource と event のあいだでも、対照表を作ることにしていた （笑）。しかし、公表する直前に--精確に言えば、2日前に--、対照表は 「事態」 を示すのであるから、「『event」 の性質を帯びることが多い」 ことに気づいて--いちぶの対照表は、「resource」 的な性質を示すことがあるが--、文法上で作られる対照表と 定義上で認知された 「event」 との整合性が崩れないようにしなければならない。そのために、TM の 「関係文法」 を作った。それが、構文論・意味論の観点から妥当かどうかという点を検証するのが 「論理 テ゛ータヘ゛ース 論考」 の目的であった。

　いままで綴ってきた補遺を読んだら、以上の 4点が、「論理 テ゛ータヘ゛ース 論考」 の検討事項であることを理解できるでしょう。（1） （2） および （3） は、個体の認知を検討して、「合意」 概念--ウィトケ゛ンシュタイン 氏の哲学で言えば、「写像理論」 から 「言語 ケ゛ーム」 に転回すること--を導入して、（4） は 「関係文法」 を検討して、対照表の妥当性 （および、「HDR-DTL」 構成の再検討） を検証するのが 「論理 テ゛ータヘ゛ース 論考」 の目的であった。
　すなわち、TM （Ｔ字形 ER手法） は、「（認知の） 合意」 概念を前提にして、「事実」 を記述する文法を示す手法として整えた。そして、以下の 2点を実現するのが目的であった。

　（1） システム・エンシ゛ニア の 「視点 （認知力）」 を前提にした job-analysis を除外する。
　（2） 事態の 「ハ゜ターン 化 （モテ゛ル 探し）」 を排除する。