2002年 3月 3日 | 一般化と VE | >> 目次 (作成日順) |
● QUESTION | データ の一般化では、identifier がないことがある。どうすればよいか。 | |
▼ ANSWER | 対照表あるいは VE として扱うのが合理的である。 | |
2007年 4月 1日 補遺 |
ここでいう 「テ゛ータ の一般化」 とは、以下の現象をいう。
(1) 学校法人がある。学校法人には学部と大学院がある。 (2) 或る大学院生は、学部生でもあり、教員(講師)をしている。 したがって、或る大学院生の テ゛ータ {名称、住所、電話番号、...} には、3つの重複 (redundancy) が起こっている。
テ゛ータ の重複度が過半数に近いのなら、おそらく、学部生と院生と教職員とを統合する管理番号--例えば、在籍者番号とか--が用意されるのが合理的である。
次に、厳密に言えば、住所は、学部生なり院生なり教職員のなかに帰属する テ゛ータ ではない。
{学生番号、名称}.
さて、ここで論点になるのが、「名称」 の重複度である。
学部は独自の経営管理 システム を使っているし、大学院は独自の経営管理 システム を使っている。 [ entity と VE ]
[ 学部側で ]
[ 大学院側で ] その 2つの システム の連結が 「強い」 統合度であれば--極端に言えば、「一貫教育体制」 であれば--、当然ながら、「在籍者番号」 は考慮されて然るべき認知番号である。言い換えれば、学生番号や院生番号は 「進捗 コート゛」 に過ぎない。ただし、学部には学部としての管理項目があるし、大学院には大学院としての管理項目があるので、以下のように、対照表と VE を使って記述することになる。 [ entity ]
{在籍者番号、名称}. [ 対照表と VE ]
{在籍者番号 (R)、学部 コート゛ (R)、習得単位数、...}. 当然ながら、以上の 2つの記述は、べつべつの 「事実」 を表示しているのであり、それらの テ゛ータ 構造を観れば、その組織の管理体制を知ることができる。以上の点が、テ゛ータ 設計 (「minimal cover」 を狙う やりかた) と テ゛ータ 解析の相違点である。
もし、以上の 「名称」 の記録を 「重複」 というのなら、そして、その 「重複」 が嫌なら、一人の人間に対して、生涯唯一の認知番号--例えば、国民背番号--を導入すればよい。たとえ、国民背番号制度を導入したとしても、一人の人間に対して--あるいは、ひとつの名称に対して--、複数の管理番号 (あるいは、認知番号) は起こる。なぜなら、ひとつの事象に対して認知するやりかたは、管理主体が違えば違ってくるから。 |
[ 補遺 ] (2007年 4月 1日)
本 エッセー で述べた学校の例では、「一貫教育体制」 でなければ、「一般化」 の論点は起こらないでしょうね。「一般化」 が論点になる ほかの例として、以下を考えてみましょう。
{支払先コード、支払先名称、...}. 支払先・出荷先・納入先に対して、それぞれ、認知番号 (個体指示子) が付与されている、とします。そのときに論点になるのが、それらの セット (集合) のあいだで、「まじわり (AND 関係)」 が起こるのではないかという点です。すなわち、支払先・出荷先・納入先には、家族的類似性があって、クラス として、「取引先」 を考えることができるのではないか、という論点です。 もし、それらの セット のあいだに 「まじわり」 が起こるのであれば、そして、その 「まじわり」 の比率が高いのであれば--たとえば、30% とか--、「取引先」 という上位 クラス を導入して、「一般化」 したほうが良いかもしれない。支払先・出荷先・納入先を区分するために、「取引先区分コード」 を導入するとします。「一般化」 すれば、以下の構成となるでしょう。
┌─────────────────┐ ┌─────────────────┐ │ 取引先区分コード R│ │ 取引先 R│ ├────────┬────────┤ ├────────┬────────┤ │取引先区分コード│ │ │取引先コード │取引先名称 │ │ │ │>─○─<│ │ │ │ │ │ │ │ │ │ │ │ │ │ │ │ │ │ │ │ │ │ │ │ └────────┴────────┘ │ └────────┴────────┘ │ │ ┌────────────┴────────────┐ │ 取引先. 取引先区分. 対照表 │ ├────────────┬────────────┤ │取引先コード(R) │ │ │取引先区分コード(R) │ │ │ │ │ └────────────┴────────────┘ |
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