2004年 5月16日 作成 | モノ と 関係 | >> 目次 (作成日順) |
2008年 6月16日 補遺 |
「モノ と関係」 を扱う際、まず、注意しなければならない点は、「性質と推論」 を切り離すという点である、と言われている [ しかし、性質と関係を切り離すことは、なかなか、むずかしい ]。 推論では、形式だけが論点になる。推論は、かならず、仮言である (p⇒q)。仮言命題は、或る命題が真ならば、もう 1つの命題も真であることを述べている。したがって、推論となっている命題の形式は、命題の最も単純な形式ではない。推論を考える際、推論が前提にしている単純な形式を考えなければならない。 伝統的論理学(注 1)では、単純命題は 「1つの主語に対して 1つの述語が帰属する」 形式 (「S-P」 形式) として考えられていた。この形式は、たとえば、「これは赤い」 というふうに、与件の モノ の性質を記述するためには都合の良い形式である。
しかし、この形式は、2つの主語の間に成立する関係を記述することができない。たとえば、「これは、あれよりも、大きい」 という言明は、「S-P」 形式では記述できない。言い換えれば、「これ」 の性質を記述するのではなくて、「これ」 と 「あれ」 の関係を記述する形式がなければならない、ということである。 「全体の調和」 のなかでは、仮言命題は、「自然の法則」 として 「必然的な因果律」 として考えられる。すなわち、「必然的な因果律」 は、自然の事物・事象のなかに、あらかじめ、存在していると考えるか [ 内在説 ]、あるいは、自然を作った神が賦課した絶対的法則であると考える [ 賦課説 ]。フレーゲ と ペアノ が、論理学の命題形式を提示する以前は、命題の形式は、アリストテレス 論理学を前提にして、(推論においても) 「性質」 が主たる論点とされていた。 自然の事物・事象を対象にして、なんらかの 「関係の法則性 (モノ の構造)」 を探ることは、魅惑的な作業なので、概念設計段階において、モデル に対して興味を示す人たちは、往々にして、事物・事象の間に成立する関係を 「汎用的な関係」 として考えようとするけれど、数理論理学 (関係の論理) の素養がなければ、いきおい、「性質」 を主体にした 「実体」 などという古い考えかたに陥る (「実体-属性」説)。 モノ (事象・事物) を認知できても、モノ を定義するのはむずかしい。たとえば、時計は、1つの モノ なのか、それとも、いくつかの モノ (文字盤、針、リューズ、ぜんまい など) の構成物なのか。あるいは、さらに、文字盤や リューズ などは、半製品・加工品 (構成物) であって、真鍮などの原材料を (atomic な) モノ として認識することもできる。 事業を対象にすれば、事業は人々が作り出した出来事 (occasion) であり、したがって、或る出来事と他の出来事の間に成立する関係は 「選択的」 であって、必然的な因果関係はない。出来事の系列を作ることそのものが、事業なのである。
経営過程は、事業過程・管理過程・組織過程の 3つから構成されている。
そして、管理に対応して、報告も以下の 3つがある。 管理の目的は、事業の情報体系を整備・運用して、事業を合理的に実施できるようにすることである。すなわち、事業過程に関与する人たちが、情報を共有しながら、事業をおこなう。したがって、事業のなかで伝達される情報には、5W 1H が的確に記述されている。つまり、「なに (モノ) を、どのようにして」 計画し、実施し、管理しているか、という点が記述されている。事業を知るとは、情報を知ることである。
さて、前回、(自然を対象にした際、) モノ として、ホワイトヘッド が提示した以下の 4つを述べた。
事業の出来事 (occasion) のなかには、上述した 「持続・生起・反復」 の 3つの モノ が現れる。 事業運営のなかで、モノ には、管理番号が付与されている [ コード 体系 ]。「持続する現実的な事物」、「生起する現実的な事物」 および 「反復する抽象的な事物」 は、事業のなかで、大切な管理対象であれば、管理番号を付与されて認識されている。したがって、それらの モノ は、いったん、「S-P」 形式として、「性質」 を記述される。そして、モノ の性質が記述されたら、モノ は、「関係の論理」 のなかで、変項 (関係項) として扱われる。 そして、「関係の論理」 を、どのように使っても、それぞれの関係項の性質 (および、いくつかの関係項が合成されて作り出す新たな性質) を発見することはできないし、逆に、関係項の性質を調べても、「関係の論理」 を発見することはできない。(注3) 「性質」 と 「関係」 を切り離して、「関係の論理」 を推論形式 (構文論) として扱っても、現実の事象 (事業) を対象にすれば、意味論が構文論に対して干渉してくる。たとえば、対称的な関係にある モノ──つまり、aRb ≡ bRa が成立している、ということ──として、以下を考えてみる。 R {従業員番号 (R)、部門 コード (R)}. (あるいは、R {部門 コード (R)、従業員番号 (R)}.) 従業員と部門の間に成立する関係は、「配属」 という 「意味」 を示す。つまり、「持続する現実的な事物」 の間に成立する関係が、「生起する現実的な事物」 を示す。さらに、非対称的な関係にある モノ──つまり、aRb が成立しても、bRa が成立しない、ということ──として、以下を考えてみる。
R1 {出荷番号 (R)、請求番号 (R)}. 「系列」 は、非対称的な関係である。事業過程では、R1 は、代金回収の意味であるし、R2 は、入金確認後出荷の意味である。
すなわち、「性質」 と 「関係」 を切り離したとしても、「関係」 は、つねに、「意味」 を問われることになる。この点が、まさに、「関係の論理」 を、現実の事象 (選択的な因果関係) に対して適用する際のむずかしさである。言い換えれば、「関係」 は、できうるかぎり、形式だけを論点にしながら、いっぽうで、「意味」 を記述するようにしなければならない。
(注 2)
(注 3) |
[ 補遺 ] (2008年 6月16日)
「関係」 は、数学上、直積の部分集合とされ、そのなかで、たとえば、── 2項関係で云えば、x 軸の任意の値が付与されたら、y 軸の値が一意に対応するというふうに考えて──「関数」 として記述することができます。したがって、関係の論理 aRb において──言い換えれば、R (a, b) において──、a および b が、個体であれば (なんらかの集合の元であって、かつ、変項として扱えるならば、)、変項として扱うことになります。構文論的には、この扱いは、なんら、齟齬はないのですが、もし、変項を意味論的に扱うと争点が出てきます。というのは、たとえば、直積の一般形を考えてみましょう。 R { s1 ∈ X1, s2 ∈ X2,・・・, sn ∈ Xn ∧ P (s1, s2,・・・, sn) }. s1, s2,・・・, sn は、「タプル (tuple)」 とよばれていて、公理的集合論 (ZF の公理系) では、「集合」 とされます。これらの 「タプル」 に対して、意味論的に、以下の概念を導入したとします。
(1) 事態 (case) ただし、事態も主体も 「定義されている」 とします──それらの定義は後述します。 さて、関係主義の観点に立って、項 (セット の元) は、事態であれ主体であれ、範囲を限られた或る関係では (「部分関数」 と云っても良いでしょう)、変項として同列です──すなわち、R (s1, s2,・・・, sn) のなかで、変項として同じように扱います。しかしながら、実体主義的な観点に立てば、ふたつの個体 (ただし、主体) のあいだには、ひとつ (あるいは、ひとつ以上の) 「関係 (事態)」 が生じます──すなわち、R (a, b) において、a と b が、それぞれ、主体であれば、R が事態を指示する (言及する) というふうに考えることができます。たとえば、従業員と部門とのあいだでは、R { 従業員, 部門 } は 「配属」 という事態を言及します。とすれば、関係主義上、R (s1, s2,・・・, sn) として記述された個体 (主体であれ事態であれ、変項である、ということ) のあいだには、「階」 がないのですが、もし、実体主義的な見かたを導入すれば、主体と事態のあいだには、「階」 が生じます。言い換えれば、実体主義的な見かたでは、主体は事態に侵入するというふうに考えることができます [ この考えかたは、パース 氏が示した三項態の考えかたですし、ホワイトヘッド 氏の形而上学も、そういう考えかたをしています ]。
以上の点が、関係主義と実体主義のあいだで、R (a, b) に対する 「解釈」 の ズレ を生じる原因です。 (1) a ≠ b (ふたつの集合のあいだに生じる関係) (1)-1 resource-対-event の関係 R { si, ci }. (1)-2 event-対-event の関係 R ( ci, cj ). (1)-3 resource-対-resource の関係 R { si, sj }. (2) a = b (ひとつの集合のなかの元を並べる再帰関数) R ( mi, mi+1 ). TM は、「関係」 に関して、関係主義と実体主義を、以上にように折衷する文法となりましたが、ほかの ソリューション を考えることは当然ながらできます。たとえば、主体 (a と b) を基本にして、事態 R (a, b) を構成して、事態 R に対して第二階の述語 F (R1, R2) を使うという考えかたもできます。そのほうが、エレガント な体系を組めるかもしれない。
ただ、TM 上、ここでやっかいな点になったのが、個体の 「定義」 です。 (1) entity (個体) である = Df 個体指定子を付与された管理対象である。 (2) event (事態) である = Df 性質として 「日付」 が帰属する entity である。 (3) resource (主体) である = Df event 以外の entity である (補集合)。
resource を定義していない点に注意してください──すなわち、個体のなかで、resource は、event の補集合として扱っています。というのは、resource を 「定義できない」 から。したがって、event (事態) は、実体主義的な観点に立てば、そもそも、関係 R として指示されるはずが、個体指定子 (コード 体系上の認知番号) を付与されたら、resource (主体) と同列の変項になる、ということです。ゆえに、TM は、上述したような 「場合分け」 の文法を示すしかなかった、という次第です。 |
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